ロスチャイルド家が仕組んだ戦争のカラクリ 

以下転載

http://thinker-japan.com/thinkwar.html

この言葉は、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの妻であり、国際銀行でヨーロッパを支配した5人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーのものです 。

近代に起きた世界中の戦争はすべて、彼女の言葉通り、彼女の息子たちが支配する国際金融権力によって、立案され、計画されました。当事国に必要な「資金と武器」の供給にいたるまで全ての支援を受け、意向を受けた政治家が両国に配されます。戦争は、用意周到に意図的に起こされてきました。

これほどまでに巨大な力を持つロスチャイルド一族は、欧米ばかりでなく日本にも大きな影響を与えてきました。それでは、次に「日本の近代の歴史」を振り返っていきましょう。

明治以降から現在に至る歴史の中で、特に戦争とお金の分野では、いつもロスチャイルド家またロックフェラー家が、深く関わっていました。
彼らはけっして歴史の表舞台に出てくることはありませんが、日本の歴史上の大事件の裏には、いつも彼らの存在があったのです。

明治以降の日本の歴史は、ロスチャイルド家およびロックフェラー家、また彼らに仕える国内の政治家によって起こされてきた戦争の歴史であるといっても過言ではありません。

明治維新は、「文明開化」といわれるように今の近代化された日本の出発点です。

人々のファッションが変わり、考え方、 政治、経済、法律、 宗教にいたるまで、すべてが近代化の名のもとがらっと一気に西洋化していきました。

この歴史に残る一大事件を成し遂げたのは、地方の侍でした。
おもに薩摩藩・長州藩・土佐藩など地方の下級武士たちです。

中でも代表的な維新の三傑といわれるのが、西郷隆盛、大久保利通、木戸孝允(旧名:桂小五郎)ですが、当時、敵対していた両藩を結びつけたのが坂本龍馬であるとされています。

この両者が結び付いた軍事同盟である薩長同盟の結果、倒幕運動が功を為し、明治維新に至ったとされています。今でも語り継がれる坂本龍馬による大手柄です。しかし、実際には……。

その背後にトーマス・グラバーというイギリスの武器商人の存在がありました。

グラバーは、ロスチャイルド家の系列会社であったマセソン商会の社員として中国の上海に派遣され、その後、日本代理人として長崎に赴任し、グラバー商会を設立します。来日当初は、生糸や茶の卸売をしていましたが、幕末の混乱に着目して薩摩・土佐藩士など倒幕派を相手に、武器や弾薬を売り始めます。 

当時、幕府に敵対していた長州藩は、長崎のグラバーから武器を買うことを幕府から禁じられていました。そこで、龍馬はグラバーから分けてもらった武器を薩摩藩名義で、長州に流すことで両者を和解させることに成功したのです。

実のところ、これは龍馬を使って薩長を結びつけ、その後、両藩を支援して幕府を転覆させるというグラバーの計画でした。

また、それ以前にも敵対していたとされる薩摩藩の五代友厚や長州藩士の伊藤博文など、両者ともに交流のあったグラバーは、彼らにイギリス留学を斡旋し、当地で交流させます。

つまり、龍馬が両者をつなぐ前に海の向こうではグラバーの仲介で、薩摩と長州はすでに結びついていたのです。

なかでも、グラバーの手引きによりイギリスに密航し留学した長州藩の5人の若者たちは「長州ファイブ」または「マセソンボーイズ」と呼ばれました。というのも、今の価値で10億円とも推測される彼らの留学費用の大部分を負担したのはグラバーの勤めるマセソン商会の社長、ヒュー・マセソンその人だったからです。

さらにヒューマセソンの上には、世界一の金融王ネイサン・ロスチャイルドの息子であるライオネル・ロスチャイルドがいました。
ライオネルやマセソンにかわいがってもらった5人の若者たちは日本に帰り、明治新政府ができた後、日本の最高指導者となります。

いわば、ロスチャイルド家当主の子分であった若者たちによって、明治の日本が作られていたわけです。

明治維新をロスチャイルド家の視点からみてみるとこうなります。

初め、日本と貿易を始めたロスチャイルド家の代理人(グラバー)は幕府の体制が古いため、なかなか効率よく取引ができません。

そこで地方の若者(この場合、薩摩藩・長州藩の下級武士)に資金と武器を提供し、クーデターを起こさせます。

自分たちが教育し、支援した若者たちが政府を転覆し国を乗っ取ります。
彼らを通じて日本を支配し、有利な関係を結びます。
明治新政府はこのように創設されました。

しかし、所詮イギリスの後押しでできた傀儡政権ですから、その明治新政府に不満を持つ者も多く出てきます。

そこで、内戦が起きます。

戊辰戦争です。
薩摩と長州を中心に作られた明治新政府を相手に、不満を持つ旧幕府軍が戦いました。
多くの悲劇を生んだ明治初期の内戦です。

 

 

戊辰戦争は、まず新政府軍 V.S 幕府軍の主導権争いの京都「鳥羽・伏見の戦い」 に始まり、次は「東北戦争」、さらに北上して、旧幕府軍の最後の抵抗となる「箱館戦争」で幕を下ろしました。

当初、京都の戦いでは両軍の兵力は、新政府軍の約5000人に対し、 旧幕府軍が15000人。旧幕府軍側が3倍ほど数で上回っていました。

しかし、朝廷が薩長軍を官軍と認定し、錦の御旗(みはた)の使用許可を与えると形勢が逆転します。この錦の御旗は、下級公家であった岩倉具視が密造したものでしたが、朝廷の許可を得て戦地で掲げると、「天皇には逆らえない」と旧幕府軍の戦意は低下します。慶喜が軍を捨てて京都から江戸に逃走したことも重なり、新政府軍の圧勝に終わります。

これにより、地方の下級武士と下級公家によるクーデターは完遂したのです。

また江戸では、新政府軍の司令官である西郷隆盛と幕府側代表の勝海舟の話し合いにより、幕府側から新政府側に江戸城が明け渡されました。争うことなく、無血開城した江戸城でしたが、その裏には、後の貿易への支障を恐れたイギリス側から、新政府軍に「江戸城は攻撃するな」という指示がありました。

この幕末から明治維新にかけて、日本の背後では、イギリスが薩長倒幕勢力を通じて南方からの日本支配をもくろんでおり、フランスは幕府を通じて日本の支配をもくろんでいたのです。
またさらにその上には、それぞれ英・ロスチャイルド家と仏・ロスチャイルド家の存在がありました。

戊辰戦争を振り返って見ると、以上のようになります。

英のロスチャイルド家と仏のロスチャイルド家が二手に別れ、薩長倒幕勢力と江戸幕府の両方を資金と武器で支援します。その後、両者を戦わせて、どちらが勝っても支配権と利益を手に入れます。

さらにこの後、明治政府を作らせた後に今度は、外国と戦わせます。

日露戦争です。
小国の日本が大国ロシアを相手に戦いました。
この戦争は、有色人種が白人相手に勝利した初めての戦争ということもあり、 当時の日本国民はおろか、白人の支配下にあった東南アジアをはじめとする植民地の国々は狂喜乱舞しました。

当時の日本は、この戦争の戦費を調達するために、増税に次ぐ増税を国民に 課しました 。

それでも足りず、ひいては国債まで強制的に国民に買わせる始末で、市町村は係員に一戸一戸、訪問させていたほどです。

買わない者は、国家への忠誠心を問われる雰囲気だったそうです。この頃の日本は軍事国家街道をまっしぐらで国家予算のうちの軍事費の占める割合が51%を超え、世界一になっていました。

さらなる戦費の調達に困っていた当時の日本銀行副総裁、高橋是清は日本の国債を外国に買ってもらうために、イギリス・アメリカへと渡ります。

アメリカでは、ロスチャイルド家と血縁関係のある大銀行家ジェイコブ・シフから500万ポンドの国債を買ってもらいました。

国債を買ってもらうということは、後で利子をつけて返す、つまりお金を借りることと同じです。

同様にイギリスではロスチャイルド支配下の銀行団から500万ポンド、後にロスチャイルド本家からもさらなる融資を受けます。

このように戦費を調達した日本は、ロスチャイルド系列の軍需企業から主力戦艦・三笠(英・ヴィッカーズ社製:当時のお金で88万ポンド)などを購入し、ロシアと戦争をします。

日露戦争もロスチャイルド家の視点からみると、イギリスやアメリカのように、まだ支配下にない大国ロシアを、育て上げた日本と戦わせ、封じ込めるための戦争だったのです。

 そのために日本に戦費を貸し付け、自分たちの会社の武器を買わせ、ロシアと戦わせ、ロシアを叩いた上で日本からも巨額の利子を取り上げるという構図です。

 形として、戦争には勝ったものの戦勝国の利権である賠償金はロシアから一切もらえませんでした。その結果、政府はロスチャイルド家とシフ家に高い利子と元金を払い続ける羽目になりました。おかげで、国家財政は火の車、不満を持った国民が東京で暴動を起こし、戒厳令が敷かれたほどです。

ロシアは戦争に負け、日本は経済的な大打撃を受けるだけに終わり、結局この戦争で勝ったのは、ロスチャイルド家だけだったのです。

当時すでに中国と戦い、戦況も泥沼化していた日本が、さらにアメリカとも戦争を始めます。一度に二つの大国と戦うという無謀極まりない戦争で、大敗します。この戦争については、「侵略戦争」だった、または「自衛のために仕方なく起こした戦争」だった、もしくはその両方の面があるなど、いろいろな見方があります。

いずれにせよ、日本に一番の衝撃を与え、いまだその影響を与え続けている出来事であることは間違いありません。

 開戦当時、ロスチャイルド・ロックフェラー・モルガン一族などの一部の国際金融権力者だけで世界の富の80%を所有していたと推測されます。

つまり、彼らはその膨大な富を使い、政治家を操り、武器を売り、世界中のどの国でも戦争をさせることが可能でした。

事実、彼らはヨーロッパにおいては、イギリス・アメリカ連合国の敵国であるドイツのナチス党に裏側で資金を提供し、支援して大きく育て上げ、戦争を起こすことに成功していました。ヒトラーを支援したのは、ロスチャイルド家から意向を受けたアメリカの財閥でした。細かく言えば、ロックフェラー財閥のスタンダードオイル社が石油を提供し、資金を提供していたのはブッシュ元大統領の祖父・プレスコット・ブッシュ氏です。

ヨーロッパで第二次世界大戦を勃発させた後は、アジアにその火種を広める準備が着々と整っていました。

それは、真珠湾攻撃から始まりました。

日本軍が突然の奇襲攻撃でハワイのパールハーバーの米・太平洋艦隊と米軍基地に先制攻撃を仕掛けました。この奇襲攻撃に全米国民が怒ります。「姑息な日本人!やっつけてしまえ!」これを機にアメリカとの全面決戦に突入しました。

しかし、これが本当に日本軍の奇襲だったかというとそうではありません。

当時のアメリカ軍は日本軍の暗号をすべて解読しており、アメリカ側は日本軍の攻撃の予定も熟知していました。しかし、日本との戦争をのぞんでいたため、知らないふりをしたのです。

当時の米大統領ルーズベルトは、不景気だったアメリカをニューディール政策で持ち直すことができず、経済不況を打開するには戦争しかないと考えていました。また、戦争に反対だったアメリカ国民を戦争に駆り立てるためには、日本からの先制攻撃がどうしても必要だったのです。

そのため、彼は、日本軍の奇襲計画を傍受した部下から数々の報告を受けてもすべて無視しました。また、 ソ連のスパイでもあった近衛首相の側近・尾崎 秀実(ほつみ)からの通報で、12月上旬の開戦を知っていたともいわれます。またハワイに太平洋艦隊を集結させておくことに反対したリチャードソン太平洋艦隊司令長官を更迭、後に事情を知らないキンメル提督を任命するなど、先制攻撃を誘い込むような動きを見せています。
「私は宣戦しない。戦争を作るのだ。」は彼の言葉です。

また、日本側の真珠湾攻撃の首謀者は山本五十六・連合艦隊司令長官でした。彼こそは、日本の軍人というイメージがありますが、実は大の親米派でした。
過去にハーバード大学に留学し、ほか駐米武官などの滞米経験も豊富であり、当時の日米の国力の差が10倍以上あることなど、誰よりもアメリカの国内事情に精通していた人でした。

また軍内で、戦争を可能に見せるため会議に提出するアメリカのデータを過少に書き換えることまでしていたのです。その後、軍上層部全員が反対する中、真珠湾攻撃を立案、決行します。しかも決定打を打たずに退却という不審な行動。その動きは悉くすべてアメリカの利益になるようなものばかりでした。その真意はまったく謎です。

一説には完全なスパイそのものだったとも言われています。彼は戦前当時、近衛首相に、「初めの半年や1年の間は暴れてみせます。しかし、2年3年となれば全く確信は持てません。だから、できれば日米開戦は回避してほしい。」と伝えている反面、自分の指揮で開戦した後は「短期決戦・早期和平」を目指していたようですが、結果として日本は悲惨な結末を迎えます。

「このまま戦争が続けば米軍側にさらに犠牲者が出るから、あれは仕方がなかった。」
また、「姑息な奇襲攻撃で先制を仕掛けた日本には、これぐらいやって当然!」

「リメンバー・パールハーバー!」

真珠湾攻撃の復讐をされて当然、という論法で、国際社会では、いまだに正当化されている広島・長崎の原爆投下。

当時の日本はすでに惨敗状態で、とても戦えるような状態にありませんでした。1945年3月に和平協定も申入れましたが、却下されています。

ここで考えてほしいのは、なぜ日本に原爆の投下が必要だったのか?それも2回もです。さらに広島に投下されたものと長崎に投下されたものは異なる2種類の原子爆弾でした。

まず、原子爆弾の開発にはロスチャイルド・ロックフェラー両財閥の大きな力が働いていました。原子爆弾の開発に必要な20兆円にも上るといわれる莫大な資金は両財閥から提供されていました。それはすべて、大戦後に「核の脅威」を用いて世界を支配するために、核がどれほど凄まじい威力をもった兵器かを国際社会に見せつけておく必要があったからです。つまり、広島・長崎は核の威力を世界に知らしめるための人体実験であったといえないでしょうか。

このような世界中を巻き込む悲劇が二度と起きないようにと戦後の1945年、世界平和のために国際連合が創立されました。

国連本部ビルは米・ニューヨークにあります。これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられました。また主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈(血縁者)とロックフェラー財閥関係者で占められました。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。

つまり、振り返ってみると、「第二次大戦の勃発から、原爆の開発と使用、そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だったのです。

原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていました。またH・L・メンケン氏は、その著書『アメリカン・ランゲージ』の中で「国際連合」という名称は、日本による真珠湾攻撃の前からアメリカのルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相の間で決定されていた、と述べています。

さて、みなさんは「国際連合」といえば、学校で習ったり、一般常識で知っているとおり、世界平和のための公益法人の組織であると理解されているかと思います。

実際にそのような側面もありますが、現実には、世界約200か国をまとめて支配するために、
一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実です。
常任理事国であるアメリカ・ロシア・中国・イギリス・フランスのみが拒否権を持ち、他の国は持ちません。

日本は国連にアメリカ(4億9000万ドル・2007年)に次ぐ第二位の財政負担(3億3000万ドル)をしており、この額は残りの常任理事国4カ国の財政負担額の合計と同額です。にもかかわらず、日本には何の決定権も与えられていません。

ここで、誤解してほしくないのは、国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている人々であり、事実、国連は数々のすばらしい国際援助活動をしています。

その一方で、国連平和維持軍(PKO)は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態も(ニュースでは報道されない)あるのです。ここでお伝えしたいのは、「表と裏の両面がある」ということなのです。

ここで、国連と核兵器の関係について話しておきます。

大戦後の核の拡散について。世界にどのように核兵器が広まっていったかの経緯です。
表向きには、一部の科学者がアメリカの核独占(一極集中)の危険性に危惧し、良心からソ連に技術を持ち出したとされていますが……、実際には、意図的に行われた行為でした。つまり世界支配と利益のためです。

ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーであり、またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述があります。

このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと5大常任理事国に核が計画的に分配され、世界中の約200の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図です。

その後、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ。またアメリカからイスラエルへと輸出されていきました。さらに、水爆までもが、ひととおりこれらの5大国に配備されました。

国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、1970年にある条約が締結されます。核拡散防止条約(NPT)です。
この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものです。

表向きは、核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっていますが、その真意は、この条約を根拠に常任理事国以外で核武装しようとする国をけん制し、場合によっては国際世論を味方につけて、攻撃できるという体制を整えることです。

最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。

これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。

その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。

「核武装疑惑・テロリスト国家」=「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。

そして、彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「9.11テロ事件」です。 

全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。この事件をきっかけに世界は一変しました。

このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。

まず、9.11テロ事件を振り返ってみます。

この事件は2001年9月11日、アメリカ本土において、オサマ・ビン・ラディン率いるイスラム過激派組織のアルカイダのテロリストが旅客機をハイジャックし、ニューヨークの世界貿易センターに乗客もろとも自爆テロを決行したという事件です。

この他にも……。

アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)に一機が激突し、ピッツバーグ郊外に一機が墜落しました。

さらにツインタワーから数百メートル離れた第七ビルは、数時間後に崩壊。以上が9.11テロの概略です。

しかし、この同時多発テロ事件。全てがアルカイダの仕業によるものであるというアメリカの政府発表には、多くの疑惑があります。

まず、はじめに容疑者とされるビン・ラディン氏の一族は、ブッシュ大統領の一族とは、30年来のビジネスパートナーの間柄です。

ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営するなど、とても密接な関係にあります。そもそも氏は、洞窟に潜むテロリストなどではなく、アラブの大富豪の子息です。
ビンラディン一族は、ブッシュ家の仲立ちでアメリカの誇る大手軍需産業・カーライルグループに 巨額の投資をしており、その仲介者がブッシュ家なのです。

そして、9.11テロ後のアフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げたのは、他ならぬカーライルグループでした。

ツインタワーは、航空機の衝突後、わずか1~2時間後に完全に崩壊しています。

あまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩れたのです。このビル自体は外壁に網の目の鉄板が配され、旅客機何台分もの衝撃に十分耐えられるように設計されていたと、このビルの建設プロジェクト責任者であるフランク・マルティニ氏が証言しています。

さらにあまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩壊し、事前に階下での爆発音を聞いた多くの一般市民や消防士の証言もあります。またビル崩壊時の映像を再生してみると、崩壊するより早く階下で爆発している箇所がいくつも確認できます。

アメリカ国内で外国人組織が同時に4機ハイジャックすることでさえ難しいはずなのに、ビルを解体するくらい強力な爆発物を事前に多数、仕掛けておくなど、これほど大規模なことが、アラブの一テロリスト組織に可能でしょうか?

さらに、アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)の激突現場に残された穴は、大型旅客機が突っ込んだ穴にしては小さすぎるという指摘があります。

建物が、主翼の幅に相当する損害をまったく受けていないのです。(※写真の飛行機は合成イメージ)そして、機体のほとんどは蒸発してしまったとされ、遺体も一つも見つかっていません。

同様に、ユナイテッド93号機の墜落事故現場においても機体のほとんどが蒸発したとされ、機体の大部分が見つかっておらず、遺体もひとつもありません。機体がほとんど蒸発し、遺体が一つも見つからないような旅客機墜落事故は、前代未聞であり珍事件です。それが二つも同時に起きたとなると、そもそも本当に航空機自体がこれらの事故現場に墜落していたのかと問いただしたくなります。

これほどまでに疑わしいアメリカの政府発表ですから、日本の国会でも追及した人がいました。

 

2008年1月の参院外交防衛委員会で民主党参議院議員の藤田幸久氏が、先ほどあげた疑惑以外にも、ハイジャックに使用された航空機の会社(ユナイテッドとアメリカンエアライン)の株取引が9月11日寸前までに、まるで事故を知っていたかのような不可解な売買が大規模に行われ、莫大な利益を手にした人がいることにも言及しています。

これらが、アラブの洞窟に潜む一テロリスト組織に可能なことではない!として、もっとはるかに巨大な世界的規模の組織の関与を示唆しています。

藤田氏は詳しい内容を本に書いて出版しています。

またさらに一番不思議なのは、イギリスの大手テレビ局BBCが、第七ビル(通称:ソロモンブラザーズビル)の崩壊約20分前に、生中継のニュースで「ビルが崩壊したようです」と先に流したことです。このニュース報道終了5分後に、第七ビルは実際に突然、音を立てて大崩壊するわけですが、このビルには旅客機も激突していませんでした。

生放送のニュース映像です。女性キャスターの右後ろにまだ第七ビル(ソロモンブラザーズビル)が建っているのが確認できます。

また、最後のコメント中に、突然中継が切られてしまうという不可解な映像です。当のBBC放送局は、「映像を紛失してしまったのでコメントできない」としています。この映像は当時のニュース映像を録画していた一般視聴者がインターネットで公開したものです。

これほどおかしな点の多い世界的な事件ですから真相を究明する人たちがあらゆる方面で資料を提供しています。

9.11テロについての疑惑を検証するDVDです。

この事件について、政府発表と食い違う科学的な証拠が800件ほどあるといわれています。

科学者や建築設計士などの専門家だけでなく、真相を求める犠牲者の遺族の方々、またテロを事前に予告されていた内部告発者など数多くの人々が米政府に対し、事実の公表を求めて、9年たった今も日々活動しています。

同じく、9.11テロの疑惑を検証する本の数々です。

アメリカ政府同様、日本政府の公式見解は、テロの首謀者はビン・ラディン率いるアルカイダの犯行としています。

しかし、最近のアメリカのNYタイムズとCBSの共同調査によると、政府の公式見解をそのまま信じている人はわずか16%、政府が何か隠していると思う人が53%、政府はまったく嘘をついていると思う人が28%、つまり、テロの当事国のアメリカ人でさえほとんどが、政府発表を信じていないのが現実です。日本の私たちはどうでしょうか?おそらくいまだに過半数の人が、政府発表のアルカイダ犯行説を信じているのではないでしょうか。

9.11テロ以来、世界の目の敵となったアフガニスタンとイラク。
とくにイラクはアメリカ主導の国連加盟国の連合軍による一方的な攻撃により、瞬く間に壊滅、占領されました。いまでも治安が安定しない現地では、連合軍の軍隊が駐留し続けています。

当時のアメリカのブッシュ大統領と日本の小泉首相は、大の仲良しで、ともに「対テロ戦争」をスローガンに一致協力しました。

日本政府は、テロ対策特別措置法を制定し、2001年から2010年1月15日まで海上自衛隊の補給艦と護衛艦をインド洋に派遣し、米英をはじめとする国連・多国籍軍の艦船に対して、洋上補給(給油)を行なって支援してきました。

もともとこの法律に基づく給油は、アフガニスタンにおけるアメリカの活動支援が目的であるとされていましたが、実際にはほとんど(8割以上)の燃料がイラク戦争のために使われていたことが米海軍の情報で明らかにされました。つまり、日本はイラク攻撃に大きく関与していたのです。

これは「9.11テロからつながるイラク戦争への流れ」を動画 でまとめたもので、映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)からの抜粋 です。
ちなみにこの「イラク攻撃」は、9.11テロのわずか4日後に議会で発案されていました。

最後にブッシュ大統領は、「9.11テロとフセインは、まったく関係なかった」と発言しています。
つまり「大量破壊兵器」も「アルカイダとの関係」も始めから「まったくの根拠ない嘘」だったわけです。

ここでざっと、9.11後のアメリカの動きを整理して追ってみます。
テロの「容疑者であるビン・ラディン氏が潜んでいる」また「彼を匿っている」としてアフガンが攻撃されました。

次に「大量破壊兵器を持ち、アルカイダを匿っている」としてイラクも攻撃されました。去年には、パキスタンの米兵も増兵し、戦闘の準備を整えました。そして、中東では珍しい親米国のサウジアラビアには多くの米軍基地があります。

あと残るのは、真ん中にはさまれた「イラン」のみです。

2007年には国連安全保障理事会が、満場一致でイラン核活動に対する制裁決議を可決しました。つまり、「核兵器を作る恐れがある国家」として、世界中がイランを非難することになったのです。国連安保理は、これ以降4度もイランに対して、制裁決議を行っています。

国連は全加盟国にも同様の経済制裁を要請し、EUは続く2008年にイランが核開発の停止を拒んでいるとして、関係者及び企業の大手銀行の資産を凍結するなど経済制裁を始めました。 

アメリカは、2007年以来、ことあるごとに同様の経済制裁を行い、2010年に入ってからも新たに追加制裁を行う動きです。同様に日本政府も、2007年からイラン対して経済制裁を実施しています。イランは相次ぐ、世界からの貿易停止措置と海外資産の凍結などの経済制裁で窮地に立たされています。

また戦争に向けて軍事訓練も開始して準備を整えています。イラン戦争は、いつ始まってもおかしくないという状態が続いているのです。戦争になれば、瞬く間にイランは侵攻され占領されてしまうのはいうまでもありません。

 


映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)からの抜粋

アメリカは、自国の覇権のために世界中の戦争に介入してきました。その裏側には、アメリカという国家でさえも自由に操り、自分たちの世界支配のコマとしている人たちがいるのです。

イランを支配し、中東制圧が完了したら、有力な国連非加盟国はなくなり、世界をほぼ国連の支配下に置いたことになります。

真の世界支配者は、武力による世界征服を進める一方、経済による世界統一も進めています。

その世界統一の前段階にあるのが、「地域統合体」です。

地域統合体は地域の国々を一つにまとめるものです。 目標として掲げるのは、地域の「経済発展」であり、具体的に実施することは、以下のとおりです。

①国家間での関税(貿易時にかかる税金)の撤廃
②国境の撤廃
③通貨を統一  
その後に
④法律を統一

よくいえば、経済の発展のための地域統合ですが、別の側面から見たら、国を壊して管理しやすいように、お金と法律を統一してひとつの大きな国にしてしまうことです。
これは、すでに世界の各地域で始まっています。